電験三種法規電気使用場所｜対地電圧・幹線・配線工事・特殊場所

法令の基準日：2026年4月1日

最終確認：2026年10月16日

電験三種の法規で問われる電気使用場所の決まりを、9つの論点に分けた辞書です。住宅の対地電圧、幹線と遮断器（しゃだんき）、電動機の保護、配線の工事、地絡（ちらく）や火災に備える特殊な場所の順に確かめます。

保護と発変電所｜電線路｜分散型電源｜電気使用場所｜施設管理の計算｜受電設備と自家発

屋内電路の対地電圧 ── 住宅は150 V以下が原則
低圧幹線と遮断器 ── 電動機の始動電流に余裕を持たせる
- 解き方：幹線の許容電流と遮断器の上限を出す
電動機の過負荷保護 ── 焼ける前に自動で止めるか警報する
低圧屋内配線の工事 ── 場所と電圧で使える工事が決まる
絶縁電線の許容電流 ── 暑いほど、多く束ねるほど減らす
- 解き方：要る許容電流を出す
配線の電線と離隔 ── 裸電線は使わず、他の電線や管から離す
電線の接続・配線器具・移動電線 ── 抵抗と強さを落とさず、張力をかけない
特殊場所の施設 ── 電気設備を点火源にしない
電気さく・水中照明などの特殊施設 ── 低い電圧と漏電遮断で守る
まとめ
次に読む
参考文献

屋内電路の対地電圧 ── 住宅は150 V以下が原則

住宅の屋内電路の対地電圧：原則は150 V以下で、2 kW以上の機器の専用回路などは300 V以下、太陽電池などの直流の配線は条件付きで450 V以下

住宅の屋内電路	対地電圧の上限	主な条件
原則	150 V以下	―
定格消費電力2 kW以上の機器と、その専用の配線	300 V以下	専用回路・直接接続・専用の開閉器と過電流遮断器・地絡遮断
住宅以外の場所へ送る屋内配線	300 V以下	人が触れない隠ぺい場所に、管かケーブルの工事
太陽電池の負荷側の屋内配線	450 V以下（直流）	地絡遮断と、人が触れない配線
燃料電池・蓄電池の負荷側の屋内配線	450 V以下（直流）	個々の出力が10 kW未満、地絡遮断

住宅の屋内電路の対地電圧は、150 V以下が原則です。例外は、人が触れない工夫などの条件をそろえたときだけです。2 kW以上の機器と直流の配線には、地絡したら自動で切る装置も原則として求めます。

問われる形	○×	ポイント
2 kW以上の機器の専用配線は、450 Vまで上げられる	×	交流の機器は300 V以下。450 Vは太陽電池などの直流
定格消費電力2 kW以上の機器は、屋内配線と直接接続する	○	コンセントで抜き差しする形にしない
2 kW以上の機器の電路には、専用の漏電遮断器と過電流遮断器を置く	×	専用の開閉器と過電流遮断器。地絡遮断は同じ号の別の細目（ト）
住宅以外へ送る配線は、金属管工事なら400 Vまで	×	上限は300 V以下

対地電圧（たいちでんあつ）とは、電線と大地の間の電圧です。単相3線式（たんそうさんせんしき）では、中性線を接地するので、外側の電線と大地の間は100 Vです。そのため、200 Vの機器を使っても原則の範囲に入ります。
定格消費電力2 kW以上の機器の例外は、配線と機器に簡易接触防護措置（かんいせっしょくぼうごそち）を施し、機器を屋内配線と直接接続するのも条件です。抜き差しできると、ほかの機器がつながれたり、差込口に触れたりするからです。
太陽電池には、個々の出力の条件がありません。表の最後の行とは、ここが違います。
住宅以外の場所でも、家庭用の機器に送る屋内電路は150 V以下です。上げてよいのは、簡易接触防護措置などを施したときです。

関連：電気使用場所の過負荷保護｜電線路

低圧幹線と遮断器 ── 電動機の始動電流に余裕を持たせる

低圧幹線の遮断器の上限：電動機等の合計の3倍に他を足した値と、許容電流の2.5倍の小さいほうまでで、どちらが小さいかは場合による

決めるもの	決め方	理由
幹線の許容電流	定格電流の合計以上。電動機等が他より大きいときだけ割り増す	始動や過負荷の電流に余裕
割り増しの倍率	電動機等の合計が50 A以下なら1.25 倍、超えれば1.1 倍	電動機等の分だけに掛ける
遮断器の定格の上限①	電動機等の合計×3＋他の機器の合計以下	始動の電流で切れない
遮断器の定格の上限②	許容電流×2.5 以下	電線を熱から守る
標準定格に無いとき	許容電流が100 A超なら、直近上位の標準定格	製品の定格は決まっている

電動機等をつなぐ幹線の遮断器の定格は、上限①と上限②の小さいほうまでです。電動機の始動で切れず、しかも電線を守れる大きさにします。

問われる形	○×	ポイント
電動機等48 A・他48 Aなら、1.25倍して許容電流は108 A	×	等しいときは割り増さない。合計の96 A
電動機等の合計が50 Aちょうどなら、倍率は1.25 倍	○	境目は「以下」の側に入る
遮断器の上限は、電動機等の合計の2.5倍に他を足した値	×	電動機等は3倍。2.5倍は許容電流に掛ける
長さ8 m以下の細い幹線は、許容電流が電源側の遮断器の35%以上なら遮断器を省ける	○	長さに制限が無いのは55%以上のとき

幹線（かんせん）とは、引込口などの開閉器から分岐回路（ぶんきかいろ）へ電気を配る電路です。電動機等とは、電動機のように始動の電流が大きい機器のことです。
長さ3 m以下の幹線で、その先に幹線をつながないなら、許容電流の割合を問わず遮断器を省けます。
電源が太陽電池だけなら、許容電流が通過する最大短絡電流以上のとき遮断器を省けます。定格出力電流ではありません。
需要率や力率（りきりつ）が明らかなら、許容電流を出す電流の値を修正できます（需要率）。

解き方：幹線の許容電流と遮断器の上限を出す

① 最初の一手は、電動機等の合計が他の機器の合計より大きいかを見ることです。大きいときだけ倍率を掛けます。
② 許容電流は、次の式で出します。倍率は、割り増さないときは1です。

言葉の式　幹線に要る許容電流＝倍率 × 電動機等の定格電流の合計＋他の機器の定格電流の合計

I_{A} = k I_{M} + I_{L}

I_A：低圧幹線に要る許容電流（下限）〔A〕　k：倍率（電動機等の合計が他の合計以下なら1、超えて50 A以下なら1.25、50 A超なら1.1）　I_M：電動機等の定格電流の合計〔A〕　I_L：電動機等以外の機器の定格電流の合計〔A〕

③ 遮断器の上限を2つ出し、小さいほうを選びます。

言葉の式　遮断器の上限＝ 3 × 電動機等の定格電流の合計＋他の機器の定格電流の合計

I_{B} = 3 I_{M} + I_{L}

I_B：過電流遮断器の定格電流の上限（機器の合計から決まる値）〔A〕　I_M：電動機等の定格電流の合計〔A〕　I_L：電動機等以外の機器の定格電流の合計〔A〕

言葉の式　遮断器の上限＝ 2.5 × 幹線の許容電流

I_{B} = 2.5 I_{A}

I_B：過電流遮断器の定格電流の上限（電線から決まる値）〔A〕　I_A：低圧幹線の許容電流〔A〕

④ 許容電流が100 Aを超えるときだけ、直近上位の標準定格を使えるかを確かめます。

例は、平成24年度法規問9 の条件です。1つ目の組は、電動機等の合計が40 A、他の機器の合計が30 Aです。3つ目の組は、電動機等の合計が60 A、他の機器が0 A、許容電流が66 Aです。

1つ目の組は、40 Aが30 Aより大きく、50 A以下なので1.25倍です。
許容電流は、次のとおり80 A以上です。

I_{A} = 1.25 \times 40 A + 30 A = 80 A

遮断器の上限は、①と②を次のように出します。

I_{B} = 3 \times 40 A + 30 A = 150 A

I_{B} = 2.5 \times 80 A = 200 A

小さいほうをとって、1つ目の組の遮断器は150 A以下です。
3つ目の組の上限①と②は次のとおりです。

I_{B} = 3 \times 60 A + 0 A = 180 A

I_{B} = 2.5 \times 66 A = 165 A

180 Aが165 Aを超えるので、遮断器は165 A以下です。許容電流は100 A以下なので、直近上位は使えません。

関連：絶縁電線の許容電流｜電動機の過負荷保護

電動機の過負荷保護 ── 焼ける前に自動で止めるか警報する

屋内の電動機	過負荷保護装置	見分けるところ
原則	付ける	焼損のおそれのある過電流を、自動的に阻止か警報
運転中、常時、取扱者が監視できる位置	省ける	管理者ではなく取扱者
構造上や負荷の性質上、焼損する過電流が生じない	省ける	巻線に焼損の電流が流れない
単相で、電源側の過電流遮断器が15 A以下	省ける	三相の電動機には当てはまらない
出力が0.2 kW以下	省ける	省令でも対象外

過負荷保護装置（かふかほごそうち）は、電動機が焼ける前に自動で止めるか、警報する装置です。人が常に見ているなど、焼損に気づける場合だけ省けます。

問われる形	○×	ポイント
焼損のおそれのある過電流を、遅滞なく阻止か警報する	×	条文は「自動的に」
単相で省ける上限は、電源側が配線用遮断器でも15 A	×	配線用遮断器なら20 A以下まで。15 Aはヒューズなど
出力2 kW以下の電動機は省ける	×	0.2 kW以下。2 kWは住宅の対地電圧の例外の値
屋内の出力100 Wの電動機に、過電流遮断器を付けなかった	○	100 Wは0.1 kWで、省令の過負荷保護の対象外

配線用遮断器（はいせんようしゃだんき）の値は、条文の括弧書きにあります。過電流遮断器（かでんりゅうしゃだんき）の値と入れ替える形がよく出ます。
電気設備に関する技術基準を定める省令第63条第1項・第2項は、低圧の幹線などに開閉器と過電流遮断器を求めます。短絡（たんらく）で過電流が生じるおそれがない幹線などは、ただし書でこの決まりから除かれます。
交通信号灯や出退表示灯など、壊れると公共の安全に響くものの電路には、過電流遮断器が要ります。こちらには省略の決まりがありません。
プール用水中照明灯や電熱装置の電路には、地絡遮断装置（ちらくしゃだんそうち）などの措置を求めます。高圧の移動電線の電路も同じです。
工場・現場では、ポンプやブロワーの電動機を、配線用遮断器と熱動継電器などの保護リレーの組で守ります。夜間に無人で回る機器が多く、常時監視で省く考え方は使いにくい所です。

関連：幹線と遮断器｜特殊施設

低圧屋内配線の工事 ── 場所と電圧で使える工事が決まる

工事	使える場所	電圧
合成樹脂管・金属管・金属可とう電線管・ケーブル	どの場所でも	区分なし
がいし引き工事（がいしびきこうじ）	点検できない隠ぺい場所のほかは、どこでも	区分なし
金属ダクト工事（きんぞくだくとこうじ）	乾燥した、展開した場所と点検できる隠ぺい場所（てんけんできるいんぺいばしょ）	区分なし
バスダクト工事（ばすだくとこうじ）	上の場所と、展開した湿気・水気のある場所	湿気・水気の所は300 V以下
金属線ぴ・ライティングダクト工事（らいてぃんぐだくとこうじ）	乾燥した、展開した場所と点検できる隠ぺい場所	300 V以下だけ

管とケーブルの工事は、どの場所でも使えます。ダクトと線ぴは乾燥した場所が基本で、湿気のある所はバスダクトだけが条件付きで使えます。

問われる形	○×	ポイント
金属ダクトに収める電線の断面積の総和は、20%以下（内部断面積に対し）	○	制御回路等の配線だけなら50%以下
金属ダクト相互は、堅ろうに、かつ機械的に完全に接続する	×	電気的に完全に。接地を途切れさせない
ライティングダクトの開口部は、条件を付ければ上向きにできる	×	下向きが原則。条件付きで横向きまで
展開した湿気の多い場所でも使えるのは、金属ダクト工事	×	使えるのはバスダクト工事

展開した場所（てんかいしたばしょ）とは、配線が見える場所です。点検できる隠ぺい場所は、点検口のある天井裏などです。
金属ダクトの接地は、300 V以下ならD種、超えるとC種です。超えても接触防護措置（せっしょくぼうごそち）を施せば、D種でよいとされます。
金属ダクトの支持点間は3 m以下です。ライティングダクトは2 m以下です。
ライティングダクトは、造営材に堅ろうに取り付け、造営材を貫通させません。簡易接触防護措置を施さないなら、地絡したら自動で切る装置を付けます。

関連：配線の電線と離隔｜特殊場所の施設

絶縁電線の許容電流 ── 暑いほど、多く束ねるほど減らす

許容電流補正係数と周囲温度：ビニルは√((60−θ)/30)、耐熱ビニルは√((75−θ)/30)で、温度が上がるほど下がり、30 ℃以下は30 ℃として一定

係数	決め方	値の例
許容電流補正係数（きょようでんりゅうほせいけいすう）	周囲温度と、絶縁体の種類で決まる式	ビニルは√((60−θ)/30)
電流減少係数（でんりゅうげんしょうけいすう）	同じ管に入れる電線の本数	3本以下は0.70、4本は0.63
周囲温度の扱い	低いときの下限	30（30℃以下は30とする）℃

使える電流は、表の許容電流に補正係数を掛け、管に収めるときは電流減少係数も掛けた値です。周りが暑いほど、同じ管に多く入れるほど、熱がこもるので小さくします。

問われる形	○×	ポイント
周囲温度25 ℃なら、25をそのまま式に入れて補正係数は約1.08	×	30 ℃以下は30とみなし、1.00
単相3線式の電圧線の電流を、2本で分けて半分にする	×	外側の電圧線には負荷の電流がそのまま流れる
流したい電流を2つの係数で割ると、表で要る許容電流が出る	○	その値以上の、いちばん細い電線を選ぶ
電線の太さを選ぶとき、周囲温度の補正を忘れても答えは同じ	×	補正を忘れると、細すぎる電線を選ぶ

許容電流（きょようでんりゅう）とは、電線が熱で傷まずに流し続けられる電流です。被覆の材料ごとに、耐えられる温度が違います。
式の中の60は、ビニルの絶縁体で決まる温度です。耐熱ビニルは√((75−θ)/30)の式を使います。架橋ポリエチレンは√((90−θ)/30)の式です。
中性の線を本数に数えるかは、問題の条件に従います。現行の電気設備の技術基準の解釈第146条第1項・第2項の表には、数えない旨の備考がありません。

解き方：要る許容電流を出す

① 最初の一手は、周囲温度が30 ℃以下かを見ることです。30 ℃以下なら30として補正係数を出します。

言葉の式　許容電流補正係数＝ √｛（絶縁体で決まる温度 − 周囲温度）÷ 30｝

k_{1} = \sqrt{\frac{θ_{m} - θ}{30}}

k₁：許容電流補正係数　θ_m：絶縁体の種類で決まる温度（ビニル等は60、耐熱ビニル等は75、架橋ポリエチレンは90）〔℃〕　θ：周囲温度（30 ℃以下なら30とする）〔℃〕

② 同じ管の電線の本数から、電流減少係数を表で引きます。
③ 流したい電流を、2つの係数の積で割ります。

言葉の式　要る表の許容電流＝流したい電流 ÷（許容電流補正係数 × 電流減少係数）

I_{0} = \frac{I_{n}}{k_{1} k_{2}}

I₀：表の許容電流がこれ以上あればよい値〔A〕　I_n：流したい電流（負荷の定格電流）〔A〕　k₁：許容電流補正係数　k₂：電流減少係数

④ 答えが流したい電流より大きいかを確かめます。係数は1以下なので、割ると大きくなります。

例は、平成27年度法規問12 の条件です。周囲温度25 ℃で、絶縁体は耐熱性の無いビニル混合物です。

1つは単相3線式（100/200 V）で、定格電流30 Aの配線です。もう1つは単相2線式（たんそうにせんしき）（200 V）で、定格電流30 Aの配線です。

2つを同じ金属管に収めます。どちらの負荷も力率は100%で、電動機などは含みません。

本数は、問題の条件で中性線を数えないので、2本と2本で4本です。電流減少係数は0.63です。
25 ℃は30 ℃以下なので、30 ℃として補正係数を出します。

→ 周囲温度は 30 ℃以下なので 30 ℃として計算する

k_{1} = \sqrt{\frac{60 ℃ - 30 ℃}{30}} = 1

外側の電圧線には、負荷の電流30 Aがそのまま流れます。
要る表の許容電流は次のとおりです。

I_{0} = \frac{30 A}{1.00 \times 0.63} = 47.62 A

約47.6 Aなので、2つの配線とも表の許容電流は47.6 A以上が要ります。

配線の電線と離隔 ── 裸電線は使わず、他の電線や管から離す

配線	他の電線・管との関係	工事
低圧のがいし引き	弱電流電線・水管等と10（裸電線30） cm以上	―
低圧の管・ケーブル工事	弱電流電線・水管等と接触しないように	―
高圧屋内配線	他の屋内電線等と15（低圧裸電線なら30） cm以上、または耐火性の隔壁など	がいし引き（乾燥した展開した場所）かケーブル
特別高圧屋内配線	低高圧の屋内電線と60 cm以上	―

配線には、原則として裸電線を使いません。他の電線や管とは、がいし引きなら距離で、管やケーブルなら接触させないことで守ります。

問われる形	○×	ポイント
ケーブル工事の低圧配線も、弱電流電線と10 cm以上離す	×	管・ケーブルは接触しないように。距離はがいし引き
高圧屋内配線は、がいし引き工事か金属管工事	×	がいし引きかケーブル工事の2つだけ
高圧のケーブルと他の電線の間に、難燃性の隔壁を置けば離さなくてよい	×	耐火性の隔壁
配線は、他の配線と接近し、又は交さする場合に混触（こんしょく）の感電・火災を防ぐ	○	接触でも電磁誘導でもない

配線の電線は、施設場所の状況と電圧に応じ、十分な強度と絶縁性能が要ります。使用目的ではありません。
性能の決まりから除くのは、裸電線と、特別高圧で使う接触電線（せっしょくでんせん）です。特別高圧の配線には、接触電線を使えません。
高圧のケーブルを金属管などの防護装置に収めたら、管にはA種接地を施します。接触防護措置を施せば、D種でよいとされます。

関連：電線の接続・配線器具・移動電線｜接地工事の種類

電線の接続・配線器具・移動電線 ── 抵抗と強さを落とさず、張力をかけない

つなぐ所	決まり	根拠
電線どうしの接続	電気抵抗を増やさない。引張強さを20%以上減少させない	電技第7条・解釈第12条
配線器具に電線をつなぐ	堅ろうに、かつ電気的に完全に。接続点に張力をかけない	解釈第150条第1項
高圧の移動電線と機器	ボルト締めなどで堅ろうに接続する	解釈第171条第1項・第3項・第4項
管の中	合成樹脂管・金属管の中では接続しない	解釈第158条・解釈第159条

接続部は、電気の流れやすさも強さも落とさないようにつなぎます。接続点には電気だけを通し、引っ張る力はほかで受けます。

問われる形	○×	ポイント
電線の接続で、引張強さを25%以上減らさない	×	20%以上減少させない。張力がごく小さいジャンパー線などは除く
配線器具への接続は、堅ろうに、又は電気的に完全に	×	「かつ」。両方そろえる
移動電線の接続不良で防ぐのは、感電又は断線	×	感電又は火災
特別高圧の移動電線は、屋内の電気集じん応用装置のものなどを除き施設しない	○	例外は屋内。屋外ではない

電線の接続では、抵抗を増やさず、絶縁性能を落とさず、断線のおそれを作らないことを求めます。
低圧用の配線器具は、充電部分が露出しないように施設します。屋外の器具は、損傷を受けるおそれがあれば防護装置を施します。
高圧の移動電線の電路には、過電流遮断器を置きます。地絡については、地絡遮断装置などの措置を別に求めます。

特殊場所の施設 ── 電気設備を点火源にしない

場所	主な配線	注意
可燃性ガス・引火性物質の蒸気がある所	金属管工事かケーブル工事	金属管は5 山以上のねじ合わせ
燃えやすい危険物を製造・貯蔵する所	合成樹脂管・金属管・ケーブル工事	点火源にしない
火薬庫	原則として照明の設備だけ	対地電圧は150 V以下
粉じんの多い所	粉じんの種類で工事が決まる	絶縁の劣化による感電・火災を防ぐ

爆発や火災のおそれがある場所では、電気設備がふだんの使い方で点火源にならないようにします。電線は丈夫な管かケーブルで包み、ガスや粉じんを中に入れません。

問われる形	○×	ポイント
可燃性ガスの場所で、ケーブル工事にキャブタイヤケーブルを使った	×	キャブタイヤケーブル以外のケーブル
可燃性ガスの場所で、ケーブル工事にMIケーブルを使った	○	防護装置に収めなくてよい
粉じんの多い場所は、絶縁の劣化による短絡や火災を防ぐ	×	感電又は火災
燃えやすい危険物を保存し、又は貯蔵する場所	×	製造し、又は貯蔵する場所

可燃性ガスの場所の金属管は、薄鋼電線管と同等以上の強さが要ります。引込口では、電線が損傷しないようにします。
MIケーブルとは、銅管の中に無機の絶縁物を詰めた、燃えないケーブルです。
爆燃性粉じん（ばくねんせいふんじん）の場所も、金属管のねじ合わせは5 山以上です。
引火性物質の蒸気の場所は爆発の決まり、腐食性のガスの場所は絶縁の劣化の決まりです。

電気さく・水中照明などの特殊施設 ── 低い電圧と漏電遮断で守る

水中照明の電源：絶縁変圧器で2次側150 V以下を切り離して非接地にし、人が1線に触れても大地への帰り道が無い。30 V以下は混触防止板にA種、超えれば地絡遮断

施設	電圧	守り方
水中照明灯	絶縁変圧器の1次側300 V以下、2次側150 V以下	2次側は非接地、金属管工事
電気さく	電源の使用電圧が30 V以上で人が立ち入るとき	漏電遮断器（15 mA以下・0.1 秒以下）
遊戯用電車	直流60 V以下、交流40 V以下	絶縁変圧器（1次側300 V以下）
電気浴器	電源変圧器の2次側10 V以下	電気用品安全法の電源装置

水や地面と人が近い設備は、系統から切り離した低い電圧と、漏電したらすぐ切る装置で守ります。

問われる形	○×	ポイント
水中照明の2次側が30 V以下なら、混触防止板（こんしょくぼうしばん）にD種接地	×	A種接地
水中照明の絶縁変圧器の2次側電路を接地する	×	非接地。1線に触れても大地へ帰る道が無い
電気さくには、電気さくである旨を表示する	×	危険である旨の表示
電気自動車等から一般用電気工作物へ送るとき、出力は20 kW未満	×	10 kW未満で、低圧幹線の許容電流以下

水中照明の2次側が30 V以下なら、混触防止板を設けてA種接地を施します。30 V超なら、地絡遮断装置を置きます。
絶縁変圧器（ぜつえんへんあつき）とは、1次と2次を電気的に分けた変圧器です。2次側に高い電圧が入り込まないようにします。
電気さく（でんきさく）は、田畑や牧場などで獣の侵入や家畜の脱出を防ぐ場合に限ります。それ以外は施設できません。
アーク溶接装置の溶接変圧器は絶縁変圧器にし、被溶接材や定盤にはD種接地を施します。

関連：接地工事の種類｜特殊場所の施設

まとめ

住宅の屋内電路は150 V以下が原則で、例外は人が触れない工夫などの条件がそろったときだけです。

幹線は電動機の始動に余裕を持たせ、遮断器は2つの上限の小さいほうまでです。

配線の工事と特殊な場所は、湿気・点火源・感電の危険の大きさで使える方法が絞られます。

次に読む

参考文献

電気設備に関する技術基準を定める省令第7条・第56条・第57条・第62条〜第66条・第68条〜第74条・第77条
電気設備の技術基準の解釈（令和7年11月20日改正）第12条・第143条・第146条・第148条・第150条・第153条・第156条〜第169条・第171条・第175条〜第178条・第187条〜第192条・第198条・第199条の2
第三種電気主任技術者試験（電気技術者試験センター）法規平成24年度問9・平成27年度問12

内容の誤りに気づいた方へ：誤りの報告フォーム

NEXT記事マップへ

電験三種は、法規の記事マップで案内しています。

この記事の地図法規電気事業法・電技・施設管理

資格試験の地図に戻る →高圧ガス・危険物・エネルギー管理士・電験三種の全コース