化学プラント大全 法規を含む共通課目Ⅰを5問、熱分野を5問、合計10問の無料確認問題を用意しました。 スマートフォンでもパソコンでも、問題を読んでから「答えと解説を見る」を開いて学習できます。
すべて当サイトの独自問題です。公式過去問の転載ではなく、公開中の記事で学んだ区別・原理を確認するための教材です。10問の結果だけで合格可能性を判定するものではありません。
更新日：2026年9月13日／執筆：浜山 登
共通課目Ⅰの確認問題（5問）
法規の問題は、2026年9月13日に確認した現行制度に基づきます。通常の特定事業者を前提とし、連鎖化事業者・認定管理統括事業者などの特殊な条件は考えません。受験年度の法令基準日も確認してください。
第1問：事業者全体と工場単位
ある事業者は、年度の使用量が原油換算で900 kLのA工場と800 kLのB工場だけを設置しています。どちらも1,500 kL未満なので、事業者全体も特定事業者の使用量基準に達していない。正しいでしょうか。
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答え：誤りです。 事業者全体では1,700 kLとなり、1,500 kL以上の基準に達します。個々の工場の指定基準とは分けて判断します。特定事業者と指定工場の違いを読む
第2問：第一種と第二種の境界
個々の工場等の年度使用量が、原油換算で3,000 kLちょうどの場合、第二種の使用量範囲に入る。正しいでしょうか。
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答え：誤りです。 3,000 kL以上は第一種の使用量基準です。第二種は第一種を除くため、基本範囲は1,500 kL以上3,000 kL未満です。境界の考え方を確認する
第3問：免状が必要な役割
エネルギー管理員に選任できる所定の講習を修了した人は、管理士免状がなくても、その条件だけでエネルギー管理者に選任できる。正しいでしょうか。
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答え：誤りです。 エネルギー管理者には管理士免状が必要です。管理者と管理員の条件を入れ替えないようにします。4つの役割を比較する
第4問：統括者を補佐する役割
事業者全体で、エネルギー管理統括者の職務を補佐するのは、エネルギー管理企画推進者である。正しいでしょうか。
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答え：正しいです。 管理統括者の立場と、これを補佐する企画推進者の役割を対応させます。統括者と企画推進者の違いを読む
第5問：課目Ⅰの学習範囲
課目Ⅰ「エネルギー総合管理及び法規」は、法規だけを学習すれば出題範囲全体をカバーできる。正しいでしょうか。
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答え：誤りです。 法規だけでなく、エネルギー情勢・政策などの概論と、エネルギー管理技術の基礎も学びます。計算を伴う問題もあります。共通課目Ⅰの勉強法を読む
熱分野の確認問題（5問）
第6問：予混合燃焼
燃料ガスと空気を火炎へ入る前に混ぜて供給する方式は、予混合燃焼である。正しいでしょうか。
第6問の答えと解説を見る
答え：正しいです。 混合を行う位置が分類の手掛かりです。燃料と空気を別々に供給して接する領域で燃焼させる拡散燃焼と比較します。ガスバーナの違いを読む
第7問：二流体バーナ
液体燃料とは別に圧縮空気を供給し、その作用を利用して燃料を微粒化するバーナは、二流体式に分類できる。正しいでしょうか。
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答え：正しいです。 二流体は、燃料と噴霧媒体を指します。燃料2種類を混焼するという意味ではありません。油バーナの噴霧方式を読む
第8問：回転式バーナ
回転カップへ供給した油を、遠心力によって広げて縁から飛散させる方式は、回転式バーナである。正しいでしょうか。
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答え：正しいです。 カップの回転と遠心力が手掛かりです。圧力噴霧式・二流体式と、微粒化に使う仕組みを比較します。3方式の比較へ戻る
第9問：酸素分析の原理
酸素の強い常磁性を利用する代表的な測定方式は、非分散形赤外線吸収法（NDIR）である。正しいでしょうか。
第9問の答えと解説を見る
答え：誤りです。 常磁性を利用するのは磁気式です。NDIRは赤外線吸収を利用し、COやCO₂などを測定します。成分と測定原理を整理する
第10問：熱電対の補償
熱電対の冷接点補償が正しく働いていれば、取付部へ熱が逃げることで測温接点の温度が対象からずれる影響も、自動的に補正される。正しいでしょうか。
第10問の答えと解説を見る
答え：誤りです。 冷接点補償は基準側の温度を考慮するための機能です。測温接点と対象の温度がずれる設置・熱移動の問題は別に確認します。熱電対の補償と測定誤差を読む
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答えの正誤だけでなく、「どの言葉を取り違えたか」を1つ説明してから次へ進みましょう。数日後にもう一度解き、説明できるかを確認すると復習に使えます。
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iPhone向け学習アプリは開発中で、まだ販売・配信していません。 この無料問題はWeb上で利用できる教材です。開発の方向性と今後の案内はアプリ開発状況のページで確認できます。
出題根拠
各解説の関連記事に、根拠にした法令・専門書・メーカーの技術資料を記載しています。法規の基礎はe-Gov法令検索の省エネ法と施行令、試験範囲は省エネルギーセンターの試験内容で確認できます。